インターネットを利用した、新しい高齢社会

１． コンピュータを活用した社会参加と就労

プロップ･ステーション(略称プロップ)は、コンピュータとコンピュータネットワークを活用して、チャレンジド(ｃｈａｌｌｅｎｇｅｄ-障害を持つ人を表す新しい米語-) の自立と社会参加、特に就労の促進を目指すＮＰＯ(非営利の市民組織)です。コンピュータを活動の中心に捉えたわけは、プロップの設立にあたり、重度、重症といわれる全国のチャレンジドにアンケートをさせていただいたことがきっかけです。

そのアンケートでは就労の意欲とか社会参加の意欲の有無といった質問のほかに、自分たちが社会進出していくときに、何があなたの武器になると思いますか？　という質問をさせていただきました。なんと回答を下さった方の約８割が「コンピュータ」というお返事でした。なおかつ、ベッドの上で寝たきり状態の方から「実は独学で勉強しているんです」という回答もありました。でも残念なことに、きちんと系統立ったことを習う場所がない、自分の知識や技術を評価してくれる人がいない。また評価されたとしても、それを活かす職場がない。幸いに職があったとしても自分は通勤ができないので、なんとか在宅で仕事ができないだろうか･…そういった声が高い率で返ってきたのです。私は多くのチャレンジドが、仕事に対してこれだけ強い意欲を持っているということに、大きなカルチャーショックを受けました。そこで、このコンピュータというものを活動の柱にしてみよう、そしてチャレンジドの就労を阻む幾重もの壁を自分達で取り払ってみよう、と決意しました。

２． プロップの設立経緯

私は、長女(現在２５歳)が重症心身障害児だったことから、日々の療育と介護に携わりながら多くのチャレンジドと出会いました。娘は(高齢の方でいうならば――)重度の痴呆状態で「快･不快」を態度で表すことはできますが、精神発達は生後数か月の赤ちゃんのままです。視覚･肢体･精神などにも重複した障害を持っています。私は娘の療育に役立つならばと、彼女の介護と並行して、手話通訳、視覚障害の方の外出介助、おもちゃライブラリーの運営、痴呆症の方のデイケア、重度身体障害者の適所施設での介助など、様々なボランティア活動を経験しました。その後、全国車いす集会の開催に関わったことを契機に、チャレンジドの自立生活支援組織「メインストリーム協会」を、集会のメインスタッフであったチャレンジドたちと一緒に、設立しました。場所は兵庫県西宮市。１９８７年のことでした。

メインストリーム協会では「自立」を目指すチャレンジドが、自分に必要な介助を有料で確保する「アテンダント(有料介助者) システム」の普及活動を中心に行っていました。アメリカではチャレンジド自身が運営する自立生活支援組織が全国各地にあり、アテンダントの紹介事業を行っています。そしてこのアテンダントを確保する費用に行政保障などが行われているところから、日本でもこうした制度を定着させよう、というのがメインストリーム協会の大きな目標でした。しかし重度の障害を持つ人がアテンダントを雇用するための収入は年金しかなく、「生活保護」の対象となってそのお金を確保するという行動が「自立運動」の主流になりました。現在では、アメリカのように介助者を確保する費用を自治体が保障するという制度が、各地で少しずつ整備され始めています。

こうした「自立運動」のリーダー達は強い意志と行動力、高い能力、そして時にはカリスマ性を持っており、私はそういう人達は社会状況が異なればビジネスの世界でもきっと素晴らしい成果を上げるのではないか、と感じたものです。「障害を持っている」というだけで、チャレンジドを保護や隔離の対象と位置付ける日本の福祉行政は間違っているとも思いました。そして、障害を持つ彼等自身が、障害を持たない人と同様に自由経済社会を構成する一員となって、娘のような状態を支える側に回って欲しい、強く願いました。

１９９１年。バブルがはじけ、不況の嵐が街を吹き荒れ始めました。加えて、ますます進行する高齢社会。私は「自立」を考える上で「就労」の問題は欠かせない、という思いを強く持つようになっていきました。アンケートの結果に勇気づけられたこともあり「不況の間にコンピュータ技術を身に付けておいて、景気が好転した時、すかさずその技術を就労に生かす」ということができたら素晴らしいな、と思いました。

プロップの設立は１９９１年の５月です。私はプロップのスローガンとして「チャレンジドを納税者にできる日本」という言葉を掲げました。メインストリームの活動に心を残しながらも、思いを同じくする(チャレンジドを含む)数人のメンバーで拠出し合い、再出発しました。最初の事業は、そういうわけで「チャレンジドを対象とするコンピュータセミナーの開催」。新聞社会面に掲載された募集記事を見て、何と３０名の技術者がボランティアとして集まって下さいました。技術者もまた、不確実な時代の中で自分の技術を社会的に生かす道を模索していたのだ、と知りました。

３． コンピュータ、そしてインターネット

プロップが活動を開始した１９９１年の５月という時期は、コンピュータというのはサラリーマンがローンを組んで買うような高級商品であり、なおかつ、その仕事もプロラミングが中心でエリートの職種のように思われていたため、「チャレンジドがコンピュータを使って仕事をする」という目標は、「夢物語」というのが大方の反応でした。でも、その日から７年を経た現在、チャレンジドとコンピュータを結びつける活動団体は全国に数え切れないほど生まれ、なおかつ、障害を持っている人たちのパソコン通信網(草の根ネット)も、５０近い数になっています。「コンピュータは自分達にとって打ち出の小槌だ」ということをチャレンジド自身が強く認識し始めたのです。もうこの流れは決して止まらないと思います。

こうした社会の流れの中で、プロップは多くの企業、研究者、技術ボランティア達の支援と協力を得てコンピュータセミナーを継続し、チャレンジド技術者を生み出し、そしてインターネットブームを迎えました。アメリカで軍事を目的に生まれたインターネットが、ネットワーク技術者たちのボランタリーな努力によって学究的に広まり、そしてビジネスに使えるとなって一気に日本でもインターネット熱が高まりました。また３年半前の阪神･淡路大震災でインターネットを活用したボランティア活動が様々な人達によって展開されたこともあり、「インターネット」という言葉が一般新聞紙上に出ない日はない、という昨今です。

しかし、実際にインターネットを理解している人はメディアが煽るほどに多くはありません。まだまだコンピュータアレルギーを持つ人の方が比率としては多いのが現状ですし、まして自分の生活にインターネットを取り入れている人は、ごくわずかです。つまり、インターネットビジネスにおいては、「国民の大半はチャレンジド」だといっても過言ではありません。そしてこのことは「インターネットの登場によって、重度のチャレンジドや、在宅で仕事をすることが最もその人にとって効率の良い状態である難病の人達などが、日本の労働史上において初めて、一般の人と同じスタートラインに立てるビジネスが誕生した」ということを意味します。プロップは今、インターネットをチャレンジドの在宅勤務のための最良の「道具」と考え、「インターネットを使って仕事をするために行政の支援策を」と訴えています。このチャンスを多くのチャレンジドが掴めるようにすることで、多くの、「納税者」を生み出すことができます。差し上げるだけの行政補助でなく、「循環する補助」は日本の労働行政の基本姿勢でもあると思いますが、インターネット･ビジネスに参画するチャレンジドへの支援策は、まさにその典型であろうと思います。また、最もバリアの重いチャレンジドに照準を定めた施策が、高齢者や女性などにも有効であることはいうまでもありません。

プロップでは、１９９５年の１２月から（株）野村総合研究所と「インターネットを活用した在宅勤務(リモートワーキング)の共同実験」を行いました。この実験が多数のメディアで取り上げられたこともあって、企業の在宅雇用への関心は少しずつ高まりつつあります。一定規模以上の企業にはチャレンジドの法定雇用率が課せられていますが、インターネットを使うことで既存の通勤圏以外のチャレンジド技術者を雇用できるということは、企業にとって今後大きなメリットになるのではないかと思われます。

１９９７年に第３回チャレンジド･ジャパン･フォーラムを開催しましたが、マイクロソフト社社長成毛真さんは、このフォーラムで、アクセシブルなアプリケーションを開発する企業へ仕様を公開していくこと、周辺機器やソフトの基本的な機能を評価する上でアクセシビリティ(チャレンジドの操作可能性)を必須条件とすることなどを表明しました。このフォーラムは、発足時から「産･学･官･民それぞれの立場からの自由な議論の場」を志向するとともに、「それぞれの立場の人が自分のできることから行動に移して行こう」と訴えてきました。特に、第３回フォーラムでソフト界の巨人･マイクロソフトが、「Ｗｉｎｄｏｗｓの視覚障害者対応」という大問題に対して明確な行動の意思を表明したことは、大きな収穫といえるでしょう。

このように企業や省庁や自治体の中に、ＮＰＯのノウハウを尊重し、活用しながら、これからの政策を推進していこうとする人達が増えてきたことは、大変嬉しく、心強いことです。時代は確実に変わりつつあるだな、という手応えを感じます。

４． 阪神･淡路大震災とコンピュータネットワーク

１９９５年の大震災では、電気や電話回線が途絶え、コンピュータネットワークが一瞬にしてアウトという、ハイテクの落とし穴を体験しましたが、これは私にとって、大きなショックでした。ああいう状況を想定していなかった自分たちに対して危機感を持ちましたし、会員の皆さんの安否が確認できるまで悶々としていました。しかし、いざ電源と電話線がつながった時には非常に素早い安否確認ができました。コンピュータ通信というのは、電話のように相手がその場にいなくてもメッセージが書き込めるので、通信がつながったときに「私は無事です」と書いておけば、いろんな人がパソコン通信のネットワークに入ってきたときに、そこに残された一行で「この人は無事だ」ということが、ネットワークに参加しているすべての方に通じるわけです。そういう点ではパソコン通信は、すごい威力を発揮しました。

安否情報だけでなく、どこそこの銭湯が開いているとか、どこで水が手に入るとか、それが何丁目の何番地というだけではなく、器用な方は地図も入れてしまうわけです。そういう分かりやすい形で情報を得られたのは、とても有効なことだったと思います。当時私たち自身が運営していた通信網「プロップ･ネット」は会員同士が日常的に使っていただけに、被災した会員と被災地以外の会員が体験を共有するという貴重な経験をもたらしてくれました。コンピュータの向こうに「あの人が居る」「この人が居る」、そして「あの人達が居る」という感覚は、電話などの他のメディアでは得られない不思議な安堵感でした。

プロップは発祥の地が兵庫県だったので、会員の多くが被災し、私自身も実家が全焼して高齢の両親が焼け出されてしまいました。でもプロップの事務所でパソコンに囲まれて避難生活を送っている間に、両親はパソコン通信のメリットを十分知ったようで、特に元来好奇心が強い母は、生活が落ち着くとすぐにパソコンの練習を始め、被災に際してお世話になった方々にワープロソフトでお礼状を書いたりしました。そして今「インターネットにチャレンジするのだ」と張り切っています。プロップが提唱している「チャレンジド」という言葉は「震災復興に立ち向かう神戸の人達はチャレンジドだ」というような使い方もする、とアメリカの会員の方から教わって使いはじめた言葉ですが「そうか、両親は今チャレンジドなんだ」と、改めてこの言葉を噛みしめています。 １９９５年の大震災では、電気や電話回線が途絶え、コンピュータネットワークが一瞬にしてアウトという、ハイテクの落とし穴を体験しましたが、これは私にとって、大きなショックでした。ああいう状況を想定していなかった自分たちに対して危機感を持ちましたし、会員の皆さんの安否が確認できるまで悶々としていました。しかし、いざ電源と電話線がつながった時には非常に素早い安否確認ができました。コンピュータ通信というのは、電話のように相手がその場にいなくてもメッセージが書き込めるので、通信がつながったときに「私は無事です」と書いておけば、いろんな人がパソコン通信のネットワークに入ってきたときに、そこに残された一行で「この人は無事だ」ということが、ネットワークに参加しているすべての方に通じるわけです。そういう点ではパソコン通信は、すごい威力を発揮しました。

安否情報だけでなく、どこそこの銭湯が開いているとか、どこで水が手に入るとか、それが何丁目の何番地というだけではなく、器用な方は地図も入れてしまうわけです。そういう分かりやすい形で情報を得られたのは、とても有効なことだったと思います。当時私たち自身が運営していた通信網「プロップ･ネット」は会員同士が日常的に使っていただけに、被災した会員と被災地以外の会員が体験を共有するという貴重な経験をもたらしてくれました。コンピュータの向こうに「あの人が居る」「この人が居る」、そして「あの人達が居る」という感覚は、電話などの他のメディアでは得られない不思議な安堵感でした。

プロップは発祥の地が兵庫県だったので、会員の多くが被災し、私自身も実家が全焼して高齢の両親が焼け出されてしまいました。でもプロップの事務所でパソコンに囲まれて避難生活を送っている間に、両親はパソコン通信のメリットを十分知ったようで、特に元来好奇心が強い母は、生活が落ち着くとすぐにパソコンの練習を始め、被災に際してお世話になった方々にワープロソフトでお礼状を書いたりしました。そして今「インターネットにチャレンジするのだ」と張り切っています。プロップが提唱している「チャレンジド」という言葉は「震災復興に立ち向かう神戸の人達はチャレンジドだ」というような使い方もする、とアメリカの会員の方から教わって使いはじめた言葉ですが「そうか、両親は今チャレンジドなんだ」と、改めてこの言葉を噛みしめています。

５． 在宅福祉とネットワーク

いわゆる「障害者」というと、普通は車いすに乗っているとか、白い杖をついているというイメージが強いのですが、実はいま日本で障害者手帳を持っている人の六割以上は高齢で障害を持たれている方です。そして今回の震災でも「障害者」の被害が大きかったといわれますが、亡くなられた方の大半が「高齢で障害を持つ方」だったそうです。だからひとくくりに「障害者」はどうだった、と結論付けてしまっては、大きな間違いが起きます。前述したように、障害を持っている若い人達には自立組織の運動という大きな流れが全国にあり、ネットワーク化されていました。自分たちを守るのは自分たちしかない、という強い思いから自分たちで作り上げた組織力を持っていたのです。今回の震災という緊急時にもそういう組織が核となって、行政にもできなかった安否の確認や救出作戦をとることができました。それに比べ、亡くなられた高齢の方、あるいは家庭介護をされていた方々のネットワークがなかったというのは、厳然と明暗を分けたような気がします。震災直後に、行政の側がチャレンジドのネットワークを頼って相談したり、ボランティアの派遣を受けたりしていた事実さえあるのですから、ネットワークの重要性を市民も行政ももっと認識すべきだと思います。チャレンジドが、チャレンジド自身で作り上げたような有効性のあるネットワーク作り、これが高齢社会におけるこれからの大きな課題ではないかと、思います。

現実には、自宅で介護されているような高齢の方たちのネットワーク作りは、まだ全然進んでいません。震災が起きたとき、民生委員もヘルパーも戸別訪問できる状態ではなくなっています。物質の仕分けに追われて、それどころではないのです。そういう状況に陥るというのは、忘れてはならないことだと思います。

「在宅福祉」という言葉は、なんだかとてもきれいですが、自分の娘の介護体験からいうと、施設福祉よりもっと大変です。けれど日本は、その大変なほうを選択しようとしているわけです。高齢者もチャレンジドも、できれば地域で生活したいと望んでいるということもあり、流れとしては在宅福祉になっていかざるをえません。ただ、国の方針がきちんと確立されていませんから、結局家族が大きな負担を強いられてしまうことになり、綱渡りの状態でやっているのが現状です。こうした状況を打開するために、当然、行政施策の転換が望まれるわけですが、同時に自分たちがどう声を上げるか、つまり世論を喚起していくのかが重要だと思います。私はまず、日本人の間にある「家族が介護するべき」という美意識を捨てること、そして「家族だけで介護をするのは無理だ」と、もっとはっきりいわなければいけないと思います。

「安定した介護の確保」は、つまるところ財源の問題です。溢れるほどの愛情があっても、経済的な裏付けがなければ、いつかは「矢折れ、力尽きた」状態が訪れます。私は、娘のように保護の必要な人にかかる経費を、(個人の蓄財だけでなく)「納税者を増やす」ことで生みだし、保護の必要な人を「社会全体で護る」という体制をプロップの活動から生み出したいと考え、それをテーマを掲げたＮＰＯ活動をしているわけですが、私自身にとっても自分の抱える問題を社会化する第一歩が「既成概念を捨ててみる」ということでした。そして、同じ問題を抱える人達のネットワークをまず作り、データをきちんと集約して、一般の人にも理解してもらえるように発信するという行動を起こし、この行動を参画する人達を増やすことで、社会を変えるエネルギーが生まれる、と考えています。こうしたＮＰＯのエネルギーは、当然のことながら行政にはありません。

在宅福祉という行政の方向性だけが先に進んでしまい、実際に介護を担っている方の声が上がってこない。そんな、中途半端ともいえる時期に震災が起こってしまったのは大変不幸なことだったと思います。しかしこの震災を契機にもっともっと声を上げ、人と人をつなぐネットワークを作らなければならない、それが亡くなられた多くの方に報いることではないか、と私は考えています。そしてこのネットワーク作りに、コンピュータやハイテクはきっと役立つと思います。

６． さいごに…

プロップ･コンピュータセミナーにはチャレンジドだけでなく、１９９５年からは高齢の方々も加わっていただくようになりました。阪神･淡路大震災の後、上述のように、高齢の方々のネットワーキングの重要性を感じたことがその大きな理由です。セミナーの最高齢受講者は８３歳の男性。脳性マヒや頸椎損傷で車いすに乗っている人達にまじり、高齢の方々が真剣に勉強しておられる姿は大変微笑ましいものです。最近ではボランティアの側にも高齢者が増えてきました。１９９９年には、関西電力が建設する特別養護老人ホームで、チャレンジドが高齢者のためのさまざまな情報通信の手助けをしたり、パソコンスクールを開いたりといった、連携を行う予定です。また１９９８年８月８日〜９日の２日間、情報技術を用いて自立を目指すチャレンジド同士やチャレンジドと企業･組織の情報交換や出会いの場の創出、チャレンジドを取り巻く産学官民及び地域コミュニティに関する情報交換や連携の場の創出、チャレンジドのための社会システムの変革に関する意見交換と提言などを目的とする「チャレンジド･ジャパン･フォーラム国際会議」が開催されました。海外先進事例としてスペインの視覚障害者福祉障害者団体「オンセ」と社員の９０％が障害者であるスウェーデン最大の業務請負会社の「サムハル社」が紹介され、活動内容等を報告後、セッションを行いました。またＮＰＯと企業と行政が連携して、目前に迫った高齢化社会とチャレンジドの社会参加を支援する、具体的な政策案を提示したり、トーキング･サイン･システム(視覚障害者の赤外線誘導装置)を、会場に隣接するダイエー･コーズ店に敷設して、８月１日〜９日の９日間、来場者に体験してもらいました。

世の中は加速度的に動いています。行政が何かしてくれるのを待っているだけでは時代遅れになってしまいます。私たち自身の手で、世の中を動かしていくという気持ちを持つことが大事だと思います。チャレンジドと高齢者が力を合わせて行動できれば素晴らしい！　そう思ってこの原稿を書かせていただきました。